気候変動問題への取り組み

金融機関、ビジネスパートナー、顧客、従業員、規制当局は、グローバル企業の環境への取り組みと関連報告に大いに注目しています。

企業イニシアチブの原動力
- 国連による持続可能な開発目標（目標13「気候変動に具体的な対策を」）
- 欧州連合：上場企業のための非財務情報開示指令（NFRD）
- 欧州連合：企業サステナビリティ報告指令（CSRD）
- 米国：米証券取引委員会（SEC）、投資家向け気候関連情報開示の強化および標準化のための規則を提案
- アジア太平洋地域と英国：TCFDが、アジア太平洋地域と英国におけるESG報告に関する法規制の指針として機能
企業はESGを優先しています

持続可能性は、CIOにとってもはや机上の空論ではありません。
- 97% の企業がサステナビリティ・イニシアチブを実施しているか、実施する予定です^[2]。
- 企業は、持続可能性を追求することで、ブランドイメージを高め、コストを削減できることを認識しています。
- 50% の企業が計画中または初期導入モードです^[2]。
不適切な措置で起こり得る悪影響

財務リスク：
- 追加の税金
- 政府またはEUからの資金提供の喪失
- 減収
- 投資家の消極的態度
風評リスク：
- ブランドへのダメージ
デジタルトランスフォーメーションの環境的な副作用

データ、計算集約型アプリケーション、IoTデバイス、マルチクラウド・インフラストラクチャの急激な増加により、エネルギー消費量は急増する見込みです。2030年までに、この傾向は世界の電力消費量の驚異的な20% の上昇につながる可能性があります^[3]。

持続可能性のためのITソリューション

クラウドの利用を推進し、IT効率を向上させる

クラウドのコストと二酸化炭素排出量を最短で最適化する道のりはなんでしょうか。それはFinOpsとGreenOpsを使って、クラウドの無駄を見つけ、取り除くことです。
- クラウドの無駄を省く
オンプレミスIT資産の管理を担う

正確なインベントリーを管理することで、IT資産の製造と維持のために発生する二酸化炭素量を見積もることができます。そうして初めて、廃棄時に環境への影響を評価することができるようになります。
- IT資産のカーボンフットプリントを管理する
ITのエネルギー消費に関するインサイトを得る

アクティブなサーバーやプロセスは、CPU使用率やエネルギー源などに応じて、さまざまな割合で二酸化炭素を発生させます。 ITの持続可能性を高めるためには、エネルギーの使用状況を知ることが不可欠です。
- ITオペレーションを明確に把握する
変化するIT環境を把握する

常に変化する環境において、ITに真の可視性を与えることは、持続可能性のために必須です。これは、正確な構成項目と管理から始まります。
- 自分の知らないことを把握する
ITカーボンデータを統合、分析する

カーボンデータが多くのチームにまたがってサイロ化されていると、ITの持続可能性の進捗状況を簡単かつ正確には把握できなくなります。
- GreenOpsダッシュボードを作成する

Resources and news

お問い合わせはこちら

[1]OpenText,2023 State of IT Sustainability Report, 2023.
[2]OpenText,2023 State of IT Sustainability Report, 2023.
[3]Enerdata,Executive Brief：2030年のICTセクターによる電力消費は10～20%?, 2018.